日本の伝統芸能を通じて学習するプログラム
私たちが行う新入社員研修は、新社会人として絶対に必要な
- ・ビジネスマナー
- ・タスクの進め方
- ・チームでの活動の仕方
の3点を、文化的経験を通じて真に全身で体得していくプログラムとなっています。「教わる」ことから身に付けることは、長くは残りません。「自らの力で学び獲る」ことにより身に付けたことは、いつになっても身体の奥底に刻み込まれたまま残ります。貴社の新入社員にとって、一生の財産となるようなプログラムをご提供します。
- 歩かせるだけ、厳しいだけの新入社員研修に疑問を感じている
- 強制されて動くのではなく、「考える」→「行動する」→「達成する」という経験を与えたい
- 応用力の高い基礎的なビジネススキルを入社初期のうちに身に付けさせたい
- 自社事業にとどまらず広く社会に目を向けた人材を育成したい
- 社会人、職業人としての目線を高め、リーダーシップの取れる人材を育成したい
そんな方々のためのプログラムです。
解決したい問題に応じ、オーダーメイドでプログラムをご提案いたします。
レッスンプラン(狂言から学ぶ日本の伝統文化研修の事例) |
1. 研修導入
①研修の理解、自社および自分の再認識 ■オリエンテーション ■研修の狙いを理解 ■伝統文化(狂言)を知る ■ほんものを目のあたりにする →たどり着ける見込みの無い“高み”を知る
2. 高みに“近づく”ための努力をする
①初期稽古 ■謡の稽古 ■舞の稽古 →無限に感じる反復練習 →焦り、自信喪失、あきらめ、ストレス、チームの混乱 →自分との戦いの始まり
3. 目標と自分自身を超えるための挑戦
①最終稽古 ■謡の稽古 ■舞の稽古 →自分の限界への挑戦という戦い →さらなる焦り、あきらめようとする心との戦い →苦しさの中、やり切る経験 →ひとまずの達成感
4. 成果発表と振り返り
①成果発表 ■自分たちの限界の披露 ■ほんものとの違いを受け止める →やり残した感、まだまだ感、自己嫌悪、後悔
②振り返り ■目標とは何か ■ほんもの、本気とは何か ■自分たちが身に付けるべきものは何か →心と体に経験を刻みつける
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【 導入事例 】 自動車部品製造業様(東証一部上場)の例
グループ企業新卒新入社員450名を対象に、「狂言稽古」を題材に新社会人として不可欠な基礎を身に付ける研修を、特に「学び獲る力の醸成」に重点を置いた3日間の宿泊型でご導入いただきました。
「目の前にある本物(職場における先輩・上司)」はすべての情報を含み、それらすべての情報は隠されること無くいつでも見る側が学び獲ることが出来る状態にあるにも関わらず、実際にそれをすることは容易ではありません。
「学び獲る」ことが容易では無いことを体感し、次に「容易でない理由」を理解します。その上で、自らでコントロール出来る阻害要因を発見し、取り除き、更には「学び獲る」ために欠かせないコツや技術を体得していきます。
最後には狂言稽古を通じて「経験したプロセス」と「用いた技術」を、ファシリテーターとともに自らの組織業務においても応用可能な形で理解し、自分に留める振り返り作業をしました。
クライアントの実課題を題材に学習するプログラム
社会人の成長は「70%は仕事経験」「20%は他からのアドバイス」「10%は読書や研修などの学習機会」によりもたらされるという説が「経験学習」の世界にはあります。
この最大の成長機会を内包している「仕事経験」をより効率的かつ明確に成果へと結びつけるため、私たちはクライアントの「実際の課題」を題材に、ともに学ぶ活動を促進する「ファシリテーター」を据えたプログラムを提供しています。
私たちは50名の認定講師と400名の登録講師の中から、クライアントの状態や課題に近い状態を経験し、課題解決の経験を有するものをファシリテーターとして研修と参加者の中心に据え、実際の課題を乗り越えつつ学ぶ機会の提供をしていきます。
- 経営の意思決定をビジネスラインで指示命令するだけではなく、共通の想いや理解とともに進めていきたい
- 困難なチャレンジをスタートするに際して、共通言語を持ち一丸となる機会がほしい
- 限りある教育研修予算を、企業や組織の実課題解決に結びつけて確実に成果を得たい
- これまで研修には数多く取り組んできたが明らかな成果がみられない
- 講師から学ぶだけではなく、自らの仕事やともに働く仲間からも同時に多くを学ぶような研修を求めている
そんな方々のためのプログラムです。
解決したい問題に応じ、オーダーメイドでプログラムをご提案いたします。
レッスンプラン(30秒で動き出せ研修の事例) |
1. 研修導入
①研修の理解、自社および自分の再認識 ■オリエンテーション ■研修の狙いを理解 →日々発生する多くの業務に、優先順位をつけながら、自分でやるものと人に任せるものを仕分けつつ、限りある時間の範囲内で仕事を前に進めていく力を身に付けるための実践型研修
②「30秒で動き出せ」研修の説明 ■「30秒で動き出せ」研修とは? ■そのルールと効果
2. 「30秒で動き出せ」練習問題への挑戦
①架空事例を用いてのトレーニング ■練習問題 ■解説 ■振り返り →当社が用意する練習用問題に挑戦しながら、優先順位設定や案件処理のスキルを身に付ける
3. 自社課題をベースに「30秒で動き出せ」に挑戦
①身に付けたスキルを用いて自社課題を題材に実践 ■参加者が持ち寄った自社課題を整理 ■自社課題を題材に優先順位設定と案件処理に挑戦 ■解説 ■振り返り
②行動ガイドラインの策定 ■自分たちで取り組んだ経験を踏まえて、優先順位や案件処理のガイドラインを策定 →実業務における基準となる「意思決定」「優先順位」「サービス品質」を研修を通じてつくり上げる →自社の行動ガイドライン策定の基礎とする
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【 導入事例 】 精密機器製造業様(東証一部上場)の例
新任課長格200名を対象に、グループ企業の力を結集して飛躍的成長を目指す「将来ビジョン」の「経営方針理解」「必要性理解」「力の結集により飛躍的成長を果たすイメージ共有」などを座学、チームビルディングアクティビティ、Future Paper(未来新聞)製作により体得する研修を2日間の宿泊型でご導入いただきました。
グループ力結集の旗頭となる若き管理職人材に、グループ力結集の意義や価値、その結果として手にする未来の成果を明確にイメージしていただくことにこのプログラムをご活用いただきました。していただくことにこのプログラムをご活用いただきました。
ヒューマンスキルUPによる組織課題の解決を学習するプログラム
言うまでもなくすべての組織は人により構成されています。組織の力を最大限に発揮しようとするならば、そこには個々人の成長が不可欠であり、特にビジネスにおいて成果を求めるのであれば、組織を構成する個々人が身に付けるべきヒューマンスキルをしっかりと備えておく必要があります。
私たちは、ビジネススキルとまとめられる分野の中でも特に「ヒューマンスキル」の領域での指導と育成を得意としています。「コミュニケーション」「ファシリテーション」「ロジカルシンキング」「チームビルディング」「メンタルヘルス」の5つの分野を中心として、応用力を発揮するために必要な基礎的な社会人の力を身に付け、組織の成果に結びつけるプログラムを提供しています。
- 組織を構成する個々人の基本能力を高めたい
- 具体的な教育課題は抱えていないが、将来のために学びを習慣化させたい
- 応用力の高い基礎的なビジネススキルを身に付けさせたい
- 自社事業にとどまらず広く社会に目を向けた人材を育成したい
- 社会人、職業人としての目線を高め、リーダーシップの取れる人材を育成したい
そんな方々のためのプログラムです。
解決したい問題に応じ、オーダーメイドでプログラムをご提案いたします。
レッスンプラン(管理職ヒューマンスキルアップ研修の事例) |
全6回シリーズ |
1. チームビルディング
■管理者の最大のミッションはメンバーを率いて組織の目的を達すること。そのために不可欠なチームの作り方と動かし方を学ぶ。
2. エゴグラムによる自己理解
■エゴグラムワークを通じて、自分のコミュニケーションの癖を知り、自分のさらなる成長につなげる。
3. 職場の心理学
■ワークを通じて自分と他人の視点の置き方や感じ方の違いに気づき、様々なタイプの人間が職場には存在していることを知る。
4. ロジカルシンキング
■論理的に考えること、論理的に行動することを学び、効率的でエラーが少ない業務遂行につなげる。
5. ビジネスコミュニケーション
■行動科学に基づいた理論を学び、様々なタイプのお客様と円滑なコミュニケーションが図れるようになる。
6. 学習を行動に移すための宣言
■研修で学んだこと、自分の現場で経験したことを参加者同士で共有し、今日から始める行動を宣言する。
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【 導入事例 】 病院給食事業(東証一部上場グループ)の例
国内各所に点在する給食事業所にはそれぞれに様々な課題が存在し、その解決の責任と期待は所長と呼ばれる給食事業所毎の責任者にありました。
しかしながらその所長が課題を解決するには他拠点での成功事例の共有機会が乏しく、また問題解決に必要なビジネススキルが不足しているという課題認識が経営サイドにはありました。
私たちは、所長間の情報交流とビジネススキルUPを同時に図るため、企業文化を尊重したヒューマンスキルUPに力点をおいた月1回×6ヶ月間の研修プログラムをご提案し、東日本と西日本に分割してご導入いただきました。
ヒューマンスキルUPに力点を置くことにより、所長が研修で獲得した知識やスキルを現場ですぐさま活用することが可能となり、結果として現場情報のタイムリーな把握や現場メンバーの力を活かしながらの問題解決が可能となりました。